フジ、佐藤二朗主演ドラマのハラスメント報道めぐり経緯公表 俳優2人に謝罪…楽屋訪問時にスタッフ同席

フジテレビは7日、俳優の佐藤二朗と橋本愛がダブル主演で夫婦役を務めた連続ドラマ『夫婦別姓刑事』をめぐる週刊文春の報道について、改めてコメントを発表。一連のトラブルの経緯を公表するとともに、出演俳優2人に謝罪した。

フジテレビ【写真:ENCOUNT編集部】
フジテレビ【写真:ENCOUNT編集部】

二次被害防止のため「正確にお伝えすることが必要であると判断」

 フジテレビは7日、俳優の佐藤二朗と橋本愛がダブル主演で夫婦役を務めた連続ドラマ『夫婦別姓刑事』をめぐる週刊文春の報道について、改めてコメントを発表。一連のトラブルの経緯を公表するとともに、出演俳優2人に謝罪した。


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 今月1日に配信された週刊文春の報道では、佐藤が橋本のキャリアを全否定する発言をするなどし、フジテレビが外部の弁護士に調査を依頼した結果、佐藤の行為は「深刻なハラスメント」であると認定したと伝えた。これを受けて2日、同局は「男性俳優の言動について、厳重注意を行うとともに、再発防止を求めたことは事実です」などと声明を発表していた。

 今回の声明では、「当社制作のドラマに関して、報道やSNS上での様々な投稿等を契機として、関係者に対する誹謗中傷や、憶測・事実誤認に基づく情報発信が広がった結果、主演を務めたお二人の俳優に対して、多大なるご負担とご心労をお掛けする現状となっていることについて、当社としてお詫び申し上げます」と謝罪。

 その上で、「本件が発生した当初より、外部弁護士による両俳優・両事務所関係者・ドラマ制作関係者に対するヒアリングを含む事実確認を実施してまいりました。これまでは、関係者のプライバシーや名誉に関わる事項を含むことから、当社として公の場で詳細な経緯を説明することを控えてまいりましたが、当社としては、これ以上の二次被害を防止するにあたっては、本件に関する事実関係や当社の対応について正確にお伝えすることが必要であると判断いたしました」と記した。

 同局によると、番組プロデューサーは「女性俳優に本件への出演をオファーした際に、女性俳優側から、過去の経験を踏まえ、キスシーンやベッドシーン等の場面がある場合には、事前に相談の上、インティマシーコーディネーター等の専門家を関与させることが出演の条件である」と伝えられていたとし、「想定されていない旨を説明いたしました。その上で、今後、台本上懸念がある点が生じた場合には随時協議を行い、必要な対応を講じることを確認し合いました」と説明。台本上懸念がある点が生じた場合には随時協議し、必要な対応を講じることを確認していたという。

 その後、2026年3月22日に行われた車内での撮影で、「台本上明示されていなかった形で男性俳優が女性俳優の顔に触れる場面がありました」と明かし、「このことについて、女性俳優側や当社が、このときの男性俳優の接触を問題視しているかのような報道やSNSでの発信が多数見受けられますが、事実と異なります。女性俳優側は、このときの男性俳優の接触をセクシャルハラスメントであるとは受け止めておりません。また、当社としても、女性側の受け止めも踏まえて、この時の男性俳優の接触をセクシャルハラスメントとして問題視するものでもありません」と言及。

 その一方で、それまでの撮影を通じ、男性俳優にアドリブでの身体接触がある演技や他者との距離感が近いと感じた場面もあったため、女性俳優の所属事務所社長から同局プロデューサーに確認があったという。その後、男性俳優本人にも配慮事項が伝えられ、身体的接触の範囲について関係者間で確認し合い、合意に至ったとしている。

 また、4月8日には、男性俳優が女性俳優の楽屋を一人で訪れ、俳優活動に関する自身の考えを伝える場面があったと説明。

「男性俳優としては、完成したドラマ映像の出来の良さに感動し、女性俳優とのわだかまりを解消したいと考え、女性俳優の楽屋を訪問したとのことです。その際、男性俳優は女性俳優に対して、あなたの過去の被害は不幸なことだけれども、と前置きした上で、女性俳優が身体接触に制約があることは事前に言うべきであったこと、男性俳優の友人にも相談したところ友人も女性俳優の方がおかしいという意見であったこと、また、演技の相手役に対し身体的接触に関する一定の制約を設けるのであれば俳優の仕事を続けるべきではなく、夫婦役の出演の依頼があってもこれを受けるべきではないと考えていることなどを伝えました」

 その際、楽屋には番組スタッフ1人も居合わせていたとして、「女性俳優は、男性俳優の訪問が突然であったことと、その発言の内容や口調の強さに激しく動揺し、しばらくの間、女性俳優は涙が止まらない状態になりました」と当時の状況を明かした。

 このやり取りを受けて、同局コンプライアンス部門は、外部弁護士に事実関係の確認と環境調整を依頼。外部弁護士は、男性俳優の一連の言動について、女性俳優に受忍限度を超える精神的負荷を与えるものであり、女性俳優側に非はなく、ハラスメントと評価されるとの見解を示したという。同局はこの見解を踏まえ、男性俳優の言動を問題であると判断した。

 その後、同局は関係者間の接触方法や連絡方法を調整。撮影中止も選択肢として用意していたが、女性俳優から作品や制作関係者のためにも撮影を継続しようとする意思が示されていたことなどから、撮影を中止する判断には至らなかったとした。

 声明では最後に、関係者への誹謗中傷や憶測、事実誤認に基づく情報発信を控えるよう呼びかけた上で、「両俳優・両事務所との良好な関係を維持したいという思いには何ら変わりがなく、両俳優・両事務所との話し合いを継続し、本件の解決を目指してまいります」とした。

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