2023年がスタートした。4日には、仕事始めとなる芸能プロダクションも多い。各社は、2020年春にコロナ禍が始まり、公演、イベントの相次ぐ中止などで打撃を受けてきた。規制が緩和された昨年からは、売り上げは回復傾向にあるが、いまだにコロナ禍ゆえの“悩み”を抱えていた。その理由とは。

コロナ禍でも密にならないレジャーとして人気の釣り。一方で新規参入者が増えることで釣り人へのマナー啓発の必要性も高まっている。一般社団法人日本釣用品工業会の櫻井孝行常任理事に、釣りマナーの現状と啓発の試みを聞いた。

新型コロナウイルス禍を受け、中古車市場の異変が長期化している。生産体制に課題を抱える新車市場に連動し、中古車への関心が高まる一方で、価格の高騰化と入手の高難度化が“高止まり”しているというのだ。車を買いたい消費者にとっての「傾向と対策」とは。日本最大手の中古車情報メディア「カーセンサー」で企画部門の責任者を務める宮下俊氏に教えてもらった。

株式会社リンクバルは、現在恋人や配偶者がいない18歳以上の未婚男女2748人を対象に「2021年コロナ禍のクリスマスの過ごし方」について調査結果を発表。今年のクリスマスの予定が決まっていない未婚者は「9割」に上っていることが分かった。

福祉の人材サービスおよび育成を行う「ニッソーネット」が、同社に登録している介護派遣スタッフを対象としたアンケートを実施。介護スタッフの約8割が人材不足と回答し、「外国人介護士に早く来てほしい」という声が4割超に上ることが分かった。

長期化するコロナ禍により、多くのカップルが結婚式の延期やキャンセルを余儀なくされている。感染拡大から1年が過ぎ、オンライン挙式といった新しい形の結婚式も登場する中、結婚式のあり方にはどのような変化が起きているのか。（取材・文＝佐藤佑輔）

新型コロナウイルス感染拡大の影響でさまざまな生活様式が一変している昨今。婚活市場でも大規模なお見合いパーティーの開催が難しく、多くの男女が苦戦を強いられている。そんななか、日本から国外に目を向け、わずか3か月で国際結婚を果たした男性の結納式に密着。今注目が高まる国際結婚の魅力と注意点に迫った。

営業時間短縮の要請に応じない飲食店事業者への命令や罰則が可能となる改正新型コロナウイルス特別措置法（以下、改正特措法）が13日午前0時、施行された。医療界からは「感染拡大の歯止めになる」と評価する声が上がっているが、実態はどうなのか。東京・上野大歓楽街の居酒屋密集地の一部エリアでは閉店を要請されている午後8時を過ぎても居酒屋数軒が営業を続け、路上は若者でごった返していた。

新型コロナウイルス感染拡大の陰で、今、増えつつある生活困窮者。家賃が払えず、路上生活者、いわゆるホームレスとして、寒空の下で生活を始める人も増えている。菅義偉首相が「最終的には生活保護がある」と答弁し大きな波紋を呼んだが、そのセーフティーネットすらすり抜ける人々にはどのような事情があるのか。長年、池袋で路上生活者の支援を行うNPO法人「TENOHASI」の活動に同行した。

日本で新型コロナウイルスの感染が確認されてから1年。最近では、コロナ治療を終えた後も続く後遺症の存在について語られるようになった。体を起こすことができないほどの倦怠感や、言葉でうまく説明することのできない体の不調などがそれに当たる。そんな“コロナ後遺症”に苦しむ人たちのために、東京・渋谷で「新型コロナウイルス後遺症外来」を掲げ、オンライン診察を含めて北海道から沖縄、米国に住む患者さんの治療にあたっている「ヒラハタクリニック」の平畑光一院長に“コロナ後遺症”の実情について、話を聞いた。