舛添要一氏、東京五輪中止論を後押し 延期よりも中止が現実的な理由

元厚労相で前東京都知事の舛添要一氏が16日、自身のYouTubeチャンネル「舛添要一、世界と日本を語る」を更新。新型コロナウイルスの感染拡大で暗雲が垂れ込む東京五輪(7月24日開幕)の開催確率について断言した。

新型インフルを指揮【写真:Getty Images】
新型インフルを指揮【写真:Getty Images】

YouTubeチャンネルで持論

 元厚労相で前東京都知事の舛添要一氏が16日、自身のYouTubeチャンネル「舛添要一、世界と日本を語る」を更新。新型コロナウイルスの感染拡大で暗雲が垂れ込む東京五輪(7月24日開幕)の開催確率について断言した。

「東京五輪 開催、中止、延期の確率は?」と題して更新した舛添氏は、16日現在の可能性として、自身の予測を発表。

「開催は10%、中止は50%、延期は40%」と述べた。

 予定通りの開催がたったの10%しかないことには「イタリア見てください。ヨーロッパ全体がひどい状況。アメリカもトランプ大統領が緊急事態宣言するようにこれまたひどい状況。ヨーロッパとアメリカが選手を送るどころじゃなくなってしまう。こういうことなんです」と説明。日本がよくても欧米諸国が代表選手やスタッフを派遣できる状況にないと指摘した。

 また、延期より中止の可能性が高いことについては「そんなに簡単に延期はできない。来年ぎっしり予定が詰まっているんですよ」。来夏には世界水泳や世界陸上などビッグイベントが目白押し。スケジュールの見直しが難しいとし、東京五輪の中止論を後押しした。

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