週刊誌などに20代女性との「性的トラブル」を報じられたタレントの中居正広をめぐり、16日発売の週刊文春は「新たな被害者（フジ女性アナ）が爆弾告白　私もAさん（フジ編成幹部）に“献上”されました」との見出しで、中居とフジテレビ関する問題の記事第3弾を報じている。中居も認めた20代女性とのトラブルに関しては、週刊文春が同局幹部社員の関与を報じて、昨年12月27日にはフジテレビがこれを全面否定。しかし、同誌は「フジ女性アナ」の内部告発的な内容で同局をさらに追及している。

　週刊文春が新たに「フジ女性アナ」を取材し、中居をめぐる新たな疑惑を報じた。第1弾記事から登場するフジテレビの幹部社員が、「フジ女性アナ」に声をかけて中居にプライベートで引き合わせる状況などを伝えている。中居から被害を受けたとされる20代女性についてもENCOUNTは、取材で元フジテレビ社員と把握。女性は幹部社員から誘われ、中居との食事会に向かったことなどを週刊文春に証言しており、今回は「フジ女性アナ」による新たな“内部告発”にもみられている。

　この状況下、米投資ファンドのダルトン・インベストメンツは公式サイトを更新。フジテレビを傘下にするフジ・メディア・ホールディングスに対し、中居の問題に関する「事実を調査した上で社外の専門家による第三者委員会を直ちに設置と信頼回復」を求めた。

　同社の公式サイトには英文の長文も掲載され、「中居正広氏が起こした騒動に関連して貴社で最近起きた一連の出来事に対する私たちの見解は、エンターテインメント業界全体の問題を反映しているだけでなく、具体的に貴社のコーポレートガバナンスの重大な欠陥を露呈している」と指摘。「この問題への対応が遅れたり曖昧になったりすると、視聴率の低下やスポンサーの離脱につながり、株主価値がさらに損なわれる可能性があります」などとつづった上で、「貴社株式の7%以上を保有する大株主の1人として、私たちは激怒しています！」とまで記している。

　これに関連し、フジテレビが外部の弁護士を入れて事実確認の調査を始めたことが一部で報じられた。しかし、多くのメディア出演でも知られる紀藤弁護士は15日に更新したXで「この件は、独立性が担保されたいわゆる『第三者委員会』で調査しないと信用力がある調査にはなりません。単に『外部の弁護士』では依頼の経緯や独立性が疑われ中立性を損ねる結果となりかねません」と指摘している。

　元フジテレビアナウンサーの長谷川豊氏も同日、Xで「一刻も早く『フジに厳しく指摘できると誰もが理解できる』第三者委員会を立ち上げるべき。そうしない限り、恐らく次々と酷い話が出てくる事になる」とコメント。そして、古巣に向けて「みんなも分かってるじゃないか。フジのみんな、聞いて欲しい。みんなが思ってるよりはるかにこの問題は大きなダメージになるんだよ。外から見たら分かるのに、中にいると分からないと思うけど。どうか乗り切って欲しい。祈る」と伝えている。