長野県小谷村の白馬乗鞍岳で29日、バックカントリースキーをしていた外国人5人のグループが雪崩に巻き込まれ、2人の死亡が確認された。登山やバックカントリースキーでの事故や遭難の際、必ずと言っていいほど議論の的となるが、捜索や救助にかかる費用の問題だ。日本では自治体による救助の場合は原則公費、民間の場合は自費となっているが、実態はどのようなものなのか。日本山岳ガイド協会や日本バックカントリースキーガイド協会、日本雪崩ネットワークに所属し、新潟・湯沢町山岳遭難救助隊として救助活動も行う山岳ガイドの長井淳氏に、バックカントリーのリスクと救助活動に対する本音を聞いた。

年始早々、各地で山岳遭難事故が相次いでいる。山梨県と長野県にまたがる八ケ岳連峰では、先月31日の大みそかに入山し年越し登山をしていた山口県の60代の男女4人が今月2日に救助された。同日午前には愛知県の会社員男性（48）が「岩場で転落して身動きが取れない」などと救助を要請、いまだ捜索中とみられている。富士山では3日、行方不明となっていた静岡県の男性（28）が登山道から外れた場所で遺体となって発見された。