STARTO ENTERTAINMENTは24日、公式サイトでジュニアの募集を開始したことを発表した。旧ジャニーズ事務所のタレントが移籍し、4月10日に業務を本格化した同社がジュニア（旧ジャニーズJr.）を募集するのは初となった。

「当社は、若手タレントであるジュニアの育成およびプロデュース事業を当社の育成部門のもと、直轄事業として展開しています。今後、開催していくジュニアオーディションを通じて未来のスターを発掘し、当社の28組295名のタレントたちとともに、ステージに立って活躍できるよう育成してまいります」

　応募資格は「応募時点で芸能事務所・レコード会社・音楽出版社等との契約が無い方」「株式会社STARTO ENTERTAINMENTと契約を結ぶことができる方」「応募日時点で22歳未満の方」「東京または大阪でのレッスンに参加できる方」で、応募期間は「通年」と記している。

　注意事項として「応募方法はWEBのみです。郵送または持込みによる応募には応じられません」で、「審査状況や選考結果に関するお問合せには応じられません」「オーディションは不定期開催です。また選考結果は、通過者のみにご連絡させていただきます」「未成年者は、必ず親権者の同意を得たうえでご応募ください。選考過程において、親権者に応募の確認をいたします」「参加費・審査費等の費用は発生いたしません。ただし審査会場までの旅費等は、ご自身でご負担ください」などと記している。

　2021年、ジャニーズ事務所は「ジャニーズJr. 22歳定年制度」を発表した。内容は「満22歳を迎えるJr.に対し、今後の活動について話し合い、双方で合意に至らなかった場合にジャニーズ事務所との契約を終了する」というものだった。

　社会的に見ると、2019年に改正された労働施策総合推進法（旧・雇用対策法）では、募集・採用時に「年齢」に制限を設けることは原則として禁止。また、男女雇用機会均等法を根拠として、募集・採用時に「性別」を制限することも原則禁止されている。実は少年たちが集ってきたジャニーズJr.の応募告知にも、21年よりも前から年齢、性別の制限は記されていなかった。ただし、厚生労働省職業安定局の公式サイトでは「芸術作品のモデルや、演劇等の役者の募集・採用において、表現の真実性等のために、特定の年齢層の労働者に対して限定して募集・採用することが認められる」と記されている。