株式会社リクルートが企画制作する結婚情報サービス「ゼクシィ」は、公益社団法人 日本ブライダル文化振興協会と共同で、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）がブライダル業界へ与えた業績影響、およびコロナ禍で生まれた新たな様式の結婚式事例について発表した。

　日本ブライダル文化振興協会（BIA）の調査では2020年度結婚式場各社の収益棄損総額は約9500億円（19年度比約32％）で全国で約27万組のカップルが結婚式の延期を選択したとみられると発表した。また21年4月の3度目の緊急事態宣言では、約400億円の減収があったと推計。コロナ流行後の損失は、合計で約1兆円に上るとの考えを示した。

　今年4月25日の緊急事態宣言発出後、4月25日～5月31日までにおいては、緊急事態措置区域では68.5％のカップルが結婚式を実施、29.0％が延期、2.5％がキャンセルという結果となった。まん延防止等重点措置区域では87.1％が実施、11.6％が延期、1.3％がキャンセルという状況だった。

「ゼクシィ」編集部が行った調査では、50％～80％弱のカップルが、ゲストへの配慮や式場の感染対策について不安を抱えていることが明らかとなった。また、コロナ禍で結婚式場各社ではさまざまな工夫で安心安全の取り組みを実施。カップルも楽しみながら感染症対策できる工夫を取り入れていることがわかった。例として最新の非接触対策として招待状やご祝儀など、ブライダル業界でもオンライン化も進んでいるようだ。なかでも、オンライン中継の導入（リアルと組み合わせたハイブリッド型）や結婚式の2部制などのニューノーマルな式も選択肢として広がりを見せており、約40％～50％強のカップルがコロナ前に比べて気持ちのハードルが下がったと回答したと公表した。