この他、近畿や九州では首都圏ほど大規模な変動は見られなかったが、中部エリアでは前回49位の名古屋が1位に輝くなど、住まいに対する様々な価値観の変化が浮き彫りになった。

　コロナ禍で“脱・一極集中”が進む住宅事情。では、今後新型コロナ収束すれば、都心回帰の現象が起こるのだろうか。中山氏は「今後の予測ははっきりしたことは分からないが、コロナが長引くと郊外化の流れは止まらないと思う。一方で、今は利便性と安全性を天秤にかけている状況。今後、テレワークが完全に定着しなかったら、都心回帰が起こる可能性は高いが、全部なくなるということはないでしょう。そういう意味では、都心回帰の傾向はややあるのかな、といったところ」と分析する。

　また、これまでは過疎地とされ、持続可能な社会としては疑問符がついていた地域や自治体が、「適疎」「開疎」として見直される動きも出ている。新たな価値観とともに都心一極集中から抜け出す流れが来るのか、それともまた都心回帰の流れとなるのか。アフターコロナの社会の在り方にも注目が高まる。