ゲーム雑誌「ファミ通」が開催するクローズドオンラインセミナー「2020年秋季 ゲーム産業の現状と展望～分断と融合が交錯する次世代プラットフォーム～」が16日に開催され、「ファミ通」編集長やKADOKAWA取締役を歴任した浜村弘一氏が講演を行った。

　同セミナーでは新型コロナウイルスがゲーム産業へ与えた影響と、現行の大手企業だけでなくGAFAが参入する次世代プラットフォームの予想図、eスポーツの今後について3部構成で解説。なかでもコロナ禍による家庭用ゲーム機の巣ごもり需要についてはすさまじいものがあり、ゲーム機業界ではまさに“コロナ特需”とも呼ぶべき好景気となっている。

　2020年4～6月期における売上高の前年同期比は、任天堂で約2倍、ソニーでは約1.3倍となっており、ソフトもスクウェア・エニックスで約2倍、コーエーテクモで約1.7倍、カプコンで約1.5倍と続く。業界全体で見ても上半期の前年度比較で39%増を記録しており、驚異的な好調を維持。半年以内に「PlayStation5」や「Xbox Series X」といった新世代機発売が発表されているにもかかわらず、旧世代機が売り上げを伸ばすなど、まさに前代未聞の事態となっている。

　大きく市場を牽引したハードが「Nintendo Switch」なら、その中でも圧倒的に売り上げを伸ばしたソフトが「あつまれ　どうぶつの森」だ。累計販売本数500万本以上という大ヒットを記録し、ゲームの枠を超え多くの企業や団体とコラボ。一部では選挙活動などの政治利用が問題となったこともあり、浜村氏は「もはや単体のゲームというだけでない、インフラの１つになっている」と指摘した。