コロナ禍で米ライブハウスが置かれる窮状 このまま営業自粛続けば約9割が閉鎖の危機
日本でも新型コロナウイルス感染拡大防止のため、営業を自粛をした結果、閉店を余儀なくされたライブハウスあったが、この状況は米国でも同様だ。米国のハードロック・ヘビーメタル専門サイト「ラウドワイヤー」が窮状を伝えている。
米国での経済活動の制限はすでに約3か月となっている
日本でも新型コロナウイルス感染拡大防止のため、営業を自粛をした結果、閉店を余儀なくされたライブハウスあったが、この状況は米国でも同様だ。米国のハードロック・ヘビーメタル専門サイト「ラウドワイヤー」が窮状を伝えている。
米ニューヨークに拠点を置くライブハウスのための組織「ナショナル・インディペンデント・ベニュー・アソシエーション」(NIVA)が調査結果を発表。それによるとロックダウンを含む経済活動の制限が6か月にわたって続いた場合、米国内の独立系ライブハウスの最大9割が閉鎖となる可能性があるという。
米国での経済活動の制限はすでに約3か月となり、「不要」とされるビジネスは閉鎖に追い込まれている。そんな中で、NIVAが会員を対象に行った調査では、回答の9割が経済活動の制限がさらに数か月続き、政府からの追加支援がなかった場合には事業の倒産に追い込まれてしまうと答えている。
また、米国のコンサート業界専門誌「ポールスター」の試算によると、ライブハウスの閉鎖が今年いっぱい続いた場合、チケット販売だけで90億ドル(約9660億円)の経済損失が出るようだ。
今後、ソーシャルディスタンスの確保などが必要となり、どういった形でライブハウスなどが営業を再開するかは定かではないが、コロナ禍が与える影響は大きそうだ。