上司や部下、同僚とのコミュニケーションを図る目的や、クライアントとの関係構築に用いられる飲み会。日本におけるビジネスシーンでは仕事の一環と捉えられる傾向もあったが、コロナ禍で急速に飲み会が減少したことにより、人々の意識にも変化が起きている。株式会社LASSICが運営する「場所に依存しない働き方」情報のウェブメディア「テレワーク・リモートワーク総合研究所（テレリモ総研）」が、全国の20～65歳の男女を対象にコロナ禍における飲み会への意識調査を実施。全体の6割以上が「コロナ禍後も飲み会頻度を戻したくない」と考えていることが分かった。

　調査は2021年8月30日～31日の期間、テレワークまたはリモートワークを経験したことがある全国の20～65歳のワーキングパーソン1035人を対象にインターネットで実施。仕事上の飲み会の頻度は、新型コロナ流行以前は「月に1回以上」が4割を超えていた一方、流行後は全体の1割程度にとどまった。また、「飲み会に参加しない」と回答した人も男女ともに2倍に増加していることが分かった。

　対面での飲み会が制限されたことで、自宅から参加できる「オンライン飲み会」も一時話題となったが、実施方法にかかわらず飲み会に参加しない人が増加。コロナ禍を機に、飲み会に対する意識が変化してきており、飲み会に参加しないことへのハードルが下がったと感じている人も多いかもしれない。

「コロナ流行収束後、飲み会頻度を流行以前に戻したいか」という質問では、20代、50代、60代の4割以上が「頻度を戻したい」「どちらかといえば頻度を戻したい」と回答。30～40代と比較し、飲み会の頻度を元に戻したいと回答した人の割合が多かった。

　調査では「20代は新卒をはじめとした若手層ということもあり、社内外問わず人間関係構築を必要としている層。飲みニケーションを利用して同僚や上司との関係性を深めたいという背景があるのではないでしょうか。また、50代～60代は、飲みニケーションが盛んだった世代ということもあり飲み会に抵抗が少ない、もしくは仕事の一環と感じている割合が多いのかもしれません」と分析。

　30代～40代で「頻度を戻したい」割合が低い理由については「すでにある程度の人間関係が構築されている場合が多いこと、また子育て世代に該当することから、コロナ禍で飲み会がなくなり家族と過ごす時間が増え、今後もその時間を確保したい、プライベートを優先したいと考える方が増えていることが影響しているのではないでしょうか」としている。

　調査の結果、流行終息後も「飲み会の頻度を戻してほしくない」と考えている人は3割以上、「参加しない」を含めると6割にのぼった。一方で「飲み会」を有効活用したい、復活させたいという人も一定の割合を占めていることが分かり、年代ごとのニーズや立場の違いが明らかとなっている。