格闘技イベントRIZINは2日、都内で会見を開き、23日に行われる「SPASHAN HPS presents RIZIN TRIGGER 2nd」と3月6日開催の「+WEED presents RIZIN LANDMARK vol.2」の対戦カード発表を行った。今年初めて対面での記者会見に出席した榊原信行CEOは、新型コロナウイルス感染拡大による外国人選手の入国制限について言及。プロモーターとしての危機感をあらわにした。

　今年の大会スケジュールについて「今年はこのまま行くと15から17大会、そこには外国勢も入ることを前提に大会数を増やすと考えていた。2月は日本人選手、日本に在住している外国人選手。3月もスポーツ庁と話しているけれど、外国勢は厳しい。4月になればもしかしたら（外国人選手の）入国が可能かもしれない」と現状を説明した。

　また1日に行われたサッカーの日本代表戦を引き合いに出し、政府の入国制限について「W杯（予選）ではサウジアラビアの選手は入ってきている。入れるところは、入れているわけなので、だとしたらうちも入れてよと当然言いたい。サッカーはよくて格闘技はダメなの？」と疑問を呈した。

　コロナ禍ではあるが、昨年6月の「RIZIN.28」東京ドーム大会では、アゼルバイジャンからヴガール・ケラモフが来日。斎藤裕と対戦した。榊原CEOは「（代表戦と）同じバブル方式で。昨年のアゼルバイジャンのように、隔離などをやってでも日本で試合をしたい選手はいっぱいいるので」と続けた。

　コロナ禍で浮き彫りになった“格闘技業界”としての課題も挙げる。

　榊原CEOは「僕らがスポーツ庁とか入国管理局に働きかけていかないと。これはもう格闘技界全体で。みんなで力を合わせてとか、イベントはできたけど格闘技界はそういう部分がなかなか弱いですよね。他のスポーツ競技を見習うところは見習って、働きかけていきたい。レスリング協会さんとも足並みそろえながら、なんとか4月以降外国人選手の入国に向けた運動はしていきたいと思う」と今後への動きを口にした。

　一方で「3月の次のランドマークはあえて海外でやろうと準備しています。そうすれば、日本人選手がいけばアメリカで戦えるわけです。向こうでは外国勢を集められますから」と「LANDMARK vol.3」の海外開催に意欲を示した。

　危機感も募らせる。「日本だけ鎖国した感じになって、どんどん世界のプロモーションから置いて行かれる。選手たちともそんな話はしています。その際は場所も取材もオープンになると思う。そこはベラトールなどとも協力しながらやっていきたい。4、5試合とかで日本のトップアスリートを連れていきたい」と自ら動く姿勢も明かした。