小・中学生向けのデジタル教材サービスを展開する「株式会社イー・ラーニング研究所」が、子どもがいる親を対象に「子どもの年末年始に関する調査」を実施。「将来子どもになってほしい職業」ランキングでは、1位が「経営者」、2位「プログラマー（SE）・ゲームクリエイター」、3位が「公務員」という結果となった。

　調査は2021年12月3日～24日の期間、子どもを持つ全国の20代～50代の男女170人を対象に実施。「2022年に子どもにさせたい習い事」では、1位の「英語・英会話スクール」、2位の「プログラミング教室」が圧倒的に多く、約半数の親が検討していることが分かった。この結果は2018年から毎年変わっておらず、将来グローバルな活躍が期待できる英語に加え、学校教育で必修科目となったプログラミング教育に関しても引き続き関心度が高いことがうかがえる。

「将来子どもになってもらいたい職業」では1位が「経営者」、2位「プログラマー（SE）・ゲームクリエイター」、3位が「公務員」という結果に。「子どもが望むもの」「親が決めることではない」など、子どもの意志や自主性を尊重したいという回答も多く見られた。新型コロナウイルスの影響などもあり、変化の激しい時代に、子どもが自ら将来を切り開いていって欲しいという思いを抱いていることがうかがえる。

「2021年に特に関心が高かった教育関連ワード」では、「オンライン学習」が圧倒的に多い結果に。あわせて「プログラミング教育」や「1人1台端末配布」、「デジタル教科書」といった教育ICT関連の項目にも同様に高い関心が寄せられた。コロナ禍での相次ぐ休校や、オンライン授業への移行などによる教育現場でのICT化の加速に伴い、オンライン学習とそれに付随する教育ICT関連ワードへの関心も必然的に高まったと言える。

「2022年に意識したい教育・学習」では、1位が「オンライン教育」、2位が「金融教育」となった。コロナ禍で、学校において対面とオンラインを併用した新しい授業の形が浸透し、家庭でもオンラインでの学びが注目されたことがうかがえる。一方で金融教育においても、近年のキャッシュレス決済の普及や投資への関心に加え、2022年より高校家庭科での金融教育必修化などの動きに伴い、より一層保護者の注目が集まっていると考えられる。

「コロナ禍で子どもの教育格差が広がったと思うか」という質問では、9割が「そう思う」と回答。コロナ禍での学習進捗、学習方法などが、地域や学校ごとに委ねられたことに加え、IT環境整備にも差が出たことにより、教育格差が広がったと不安視している保護者が多いようだ。また、「コロナ禍で子どもの教育格差を埋めるために支援した方がいいと思うこと」については、「IT環境の支援」が最も多く、次いで「学習ツールの支援」が続いた。環境による教育格差が広がらないよう、IT環境の整備や学習ツールの支援など、まずは環境を整えることが求められている。