新型コロナウイルス感染拡大以降、大きく変わった消費者の生活様式。インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズが、国内の20歳以上の男女2万5401人を対象に、いま現在の消費者動向実態についての調査を実施。新型コロナウイルス感染拡大前からコロナ禍、現在までの各メディアへの接触頻度、SNSやアプリの使い方などの変化を公開した。

　自宅で過ごす時間が増加したことに伴い、インターネットやテレビといったメディアを利用する機会も増加。第1回緊急事態宣言時と比較し、メディアごとの接触頻度が「増えた」との回答では「インターネット（スマートフォン、タブレット）」が45.5％、「インターネット（PC）」が31.5％と高い数字を記録した。一方、「電子書籍」（13.2％）、「ラジオ（インターネットラジオも含む）」（9.7％）、「新聞（電子版を含む）」（9.1％）、「雑誌・フリーペーパー」（5.4％）などはインターネットと比較すると大きく後れを取っている。また、「テレビ」（29.9％）は前回調査より8.8ポイント下落した一方、「有料動画配信サービス」（21.9％）は2.5ポイント上昇しており、「テレビ」の利用者が「有料動画配信サービス」にシフトした可能性もうかがえる。

　定点アンケートでは、オフラインに限れば、新しい情報の入手先として「テレビ」の影響力は強く、「テレビCM」が41.2％、「テレビ番組」が40.3％と存在感を発揮。次いで「新聞記事」（17.9％）、「新聞の折り込みチラシ」（12.6％）、「新聞広告」（11.7％）と新聞が追うが、インターネットの勢いに押されているのか、「雑誌」（9.6％）、「雑誌広告」（6.1％）、「フリーペーパー」（5.7％）といった媒体は全体的に勢いがなく、「雑誌広告」はコロナ禍前の2020年1月と比べて79.7％も低下していた。

　オンラインに関しては、LINE、ツイッター、フェイスブックなどの「SNS」が情報の入手先として安定的かつ着実に浸透している一方、「インターネットの掲示板やブログの書き込み」はコロナ前比が75.5％と下がり幅が大きく、「SNS」が情報収集だけでなくコミュニケーションの場として“パイ”を奪っている可能性も。

　マスメディアの変化では、「テレビ」や「ラジオ」といった従来のメディアには特に変化がない一方で、「VODサービス」の「接触あり」は2020年1月の24.6％から21年1月には31.4％と、この1年間で大きく上昇。また、「電子書籍」も24.8％から26.8％と微増ではあるが上昇した。インターネット関連のマスメディアが一般化したからか、「雑誌・フリーペーパー」は33.1％から29.2％、「新聞」は50.8％から48.4％とシェアを失いつつある。

　SNSの接触時間では、もはや連絡手段のインフラとして日常生活に溶け込んでいる「LINE」はコロナ前後で変化なし。接触回数を増やしつつあるのが「インスタグラム」と「ツイッター」で、20年1月と比べて2021年1月には「インスタグラム」が3.7ポイント、「ツイッター」は2.9ポイント増加した。コロナ禍で旅行に対するハードルが上がったなか、「インスタグラム」で鮮やかな写真を見て旅行気分を味わったり、コロナが落ちついた時に足を運びたい観光地や飲食店をチェックしているのではと分析している。

　ヴァリューズが独自保有する消費者行動ログで各SNSのユーザー数推移をみると、「ツイッター」と「インスタグラム」は第1回緊急事態宣言の約2か月間で大きくユーザー数が増加。外出自粛による暇つぶし、未曾有の事態に備えるための情報収集など、さまざまなニーズがうかがえる。また、「TikTok」のユーザー数自体は各SNSには及ばないものの、20年3月の約264万人から21年9月には約521万人と、1年半の間にユーザー数が約2倍となっている。